昨年年初からのコロナ禍の中、日本をはじめ世界各国の景気は一気に冷え込み、帝国データバンクが行う景気動向調査である景気DIは昨年4月に過去最大の落ち込みを記録。翌月5月も4月を上回る落ち込みとなり、2か月連続して過去最大幅のDI悪化となった。
このような状況の中、意外だと感じるだろうが、、、実は2020年の倒産件数は7809件と前年より6.5%減少し20年ぶりの少ない件数となり、アパレル業界においても前年より53件減少の277件で2000年以降最も少ない件数となったのだ。
これは、もちろん、国の支援策のお陰であり、企業への実質無利子・無担保の融資、国税・社会保険料の納税猶予、持続化給付金、家賃支援給付金などによって倒産件数が抑えられたのである。
ただし、苦しい企業にとっては一時的に延命された状況なだけであり、早急な打開策を講じる必要が迫られているだろう。
先進国の中では遅れていたワクチン接種もようやく実施されてきており、おぼろげながら出口が見えつつある状況となってきたが、アパレルに関してはすぐに景況感が回復する可能性は低く、今後は限られたパイをめぐり一段と企業間競争が増してくるだろう。
今後、多くのアパレルメーカーは淘汰に巻き込まれ、中途半端な存在感しかないメーカーはあっという間に戦いのステージからはじき出されるはずだ。
自己の存在を…圧倒的な存在感・なくてはならない存在感まで昇華できるメーカーのみが、今後の時代でも戦いのステージに上がる資格を持つのだ。
